やがて必ず起こる大地震、減災を目標に普段のＢＣＰ（事業継続計画）やＬＣＰ（生活継続計画）の必要性が叫ばれています。そのために我々に何ができるでしょうか。今回は、耐震総合安全機構、東京建築士会、日本建築構造技術者協会、建築設備技術者協会、住宅金融支援機構の５つの団体に所属する専門家の視点で、被害の軽減策や、被災後の機能維持について考えてみます。