昨年4月熊本地震が発生し、極まれに起こるとされている震度７の地震が連続して２回起きました。マンションに限って言えば、倒壊・崩壊による圧死は免れ人命は守られたものの、大破・崩壊した建物がありました。1階ピロティ部分の層崩壊や、ピロティ柱が大破したものもあり、中には新耐震基準の建物もありました。さらに、非構造壁の被害が目立ち、建物の修復は可能ですが生活に支障が生じ、避難を余儀なくされたマンションが見られました。

首都直下地震が起これば、桁違いの被害とそこに居住する多くの方々が被災者となることは容易に想像できます。私達はこのような状況は初めて目にするものではなく、1995年阪神淡路大震災、2011年東日本大震災など大地震の度に見てきました。

これらの地震から学んだ教訓を糧に、大規模地震時に被害を小さくするために、旧耐震基準のマンションの耐震化と共に、新耐震基準のマンションを含めた、平時における建築・設備などマンションとして生活を守る地震対策、大地震発生時に管理組合がとるべき行動へのアドバイスや備え、被災したマンションの復旧など、我々建築士に期待されている役割は大きく、専門家として行う業務が社会貢献に繋がります。