大都市直下の大地震発生が予測される中、大都市への人・構造物・機能の過度の集中と複雑なシステムにより震災リスクがますます高まっている。マグニチュード７クラスの首都直下地震が起きた場合、２万人を超える死者だけでなく、わが国の国家予算に匹敵する規模の被害が予測されている。現状は、大都市の賑やかで活発な生活と活動を広げつつ、震災発生を前提にして地震後の対応のための対策・準備に重点がおかれている。一朝一夕には進まないが、将来の都市構成を見通した中で災害を極力減じるための抜本的で具体的な活動を、個人・家族・企業・自治体・国は、それぞれ且つ協力して推進すべきである。

本シンポジウムでは、大都市の震災軽減につながる強靭な都市・社会の構築に向けたハード・ソフト対策と、将来的に目指すべき国土や都市の構成に関して当分科会で議論してきたことを説明し、これをもとに大地震に対する大都市の防災・減災について真剣な議論を行いたい。