温室効果ガスの排出量を今世紀後半には実質的にゼロにすることを目指す「パリ協定」が2016年11月4日に発効した。わが国では、温室効果ガス排出量を2013 年度比で2030年度に26.0%減、部門別では、業務その他部門39.7%、家庭部門 39.2%を削減することを目標とした「地球温暖化対策計画」が2016年5月に閣議決定された。世界的に脱炭素化の流れは加速化しつつある。

講演では、第一にIPCC（気候変動に関する政府間パネル）報告書やSDGs(持続可能な開発目標)での議論を踏まえ、我が国における建築分野の省エネ政策の動向を紹介する。次に住宅や建築物のエネルギー消費量や室内環境などに関するデータを示し、健康性・省エネ性の観点から建築環境についての現状の問題点を明らかにする。

また、脱炭素化のコベネフィットの一つである健康増進についても考察する。最後にサステナブルな建築環境を実現する上での設計の考え方について提案する。